直接活動配分により、原価センタにより提供される作業やサービスの入力を行い、リアルタイムに費用配分を行うことができます。
直接活動配分は数量ベースでの費用配分の方法であり、配分基準として必ず活動タイプを登録する必要があります。直接活動配分を行うには、活動タイプマスタの活動タイプカテゴリを1 = マニュアル入力、マニュアル配分とします。
直接活動配分を行う際には、活動を提供する原価センタ (センダ原価センタ)、活動を受け取る勘定割当対象 (レシーバ)、提供する作業内容 (活動タイプ)、および提供される活動の数量を入力します。
直接活動配分でセンダとなるのは原価センタのみであり、 レシーバとなる勘定割当対象は、原価センタ、指図、プロジェクトなどの実績対象となります。
直接活動配分を行うには、予め活動消費量計画によりどの原価センタがどの活動タイプをいくらの活動単価で提供するのかを定義する必要があります。
直接活動配分を行うと、センダ原価センタへは貸方転記が行われ、レシーバ勘定割当対象へは借方転記が行われます。転記金額は、 提供された活動数量に活動価格を乗じた金額となります。
センダへの貸方転記、レシーバへの借方転記のいずれも二次原価要素 (原価要素タイプ “43”) で行われます。使用される原価要素は、活動タイプのマスタデータから直接取り込みます。活動配 分を実行する際には使用する原価要素を変更することはできません。
直接活動配分は、センダ側とレシーバ側の両方の明細に記録されます。